太陽光発電付きの住宅は地球温暖化対策の一環として導入され、現在ではほとんどの新築住宅で太陽光発電付きの住宅を見かけるようになりました。
今回は、太陽光発電とZEHについて詳しく解説していきます。
合わせて太陽光住宅を採用するメリットやデメリット、注意点なども紹介しますので、太陽光発電が気になる人や、太陽光発電付きの住宅を考えている人はぜひ参考にしてみてください。
そもそも太陽光発電とは
はじめに、太陽光発電について詳しく解説していきます。
太陽光発電の仕組み
太陽光発電は、太陽の光を利用して直接電気を作る発電方式のことです。
主に太陽電池をたくさん集めたソーラーパネルを使用して電気を作る仕組みとなっています。
ソーラーパネルにある一つの太陽電池は「ｎ型半導体」と「ｐ型半導体」の2種類の半導体を貼り合わせてつくられています。ソーラーパネルに太陽光が当たると、太陽電池のｎ型半導体に電子（－）が集まり、ｐ型半導体の方へ正孔（＋）が集まります。
2つの半導体を繋ぐ導線を伝わって電子（－）が正孔（＋）のほうへ移動する電子の流れを利用して、電気を取り出すのが太陽光発電の仕組みとなっています。
太陽光発電は日本を代表する重要な再生可能エネルギーなのです。
住宅に太陽光発電を設置するメリット
次に、住宅に太陽光発電を設置するメリットを見ていきましょう。
①電気代を削減できる
基本的に太陽光発電システムで発電した電気のみで生活することは難しいですが、使用した分の電気料金は安くなり、コスト削減につながります。
②売電収入が得られる
太陽光発電システムで発電した電気は、電力会社に売って収入を得られます。
③再エネ賦課金を削減できる
再エネ賦課金の正式名称は「再生可能エネルギー発電促進賦課金」です。
再エネ賦課金は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度によって電力会社などが買い取りに要した費用を使用料に応じて電気料金の一部として負担するものです。
本来、再エネ賦課金は電気を使う人全員が負担するものですが、太陽光発電などの再生エネルギー利用分には再エネ賦課金をかけないため、その分が削減できます。
④停電しても電気が使える
自然災害などによる停電時でも、太陽光発電システムであれば自立運転機能があるので、停電中でも電気を使うことができます。
住宅に太陽光発電を設置するデメリット
太陽光発電のデメリットは以下のとおりです。
①設置費用が高い
太陽光の設置には、高額の費用がかかります。
家庭用ソーラーパネルは一般的に3〜5Kwを積むことが多いので、設置費用の相場は約80万円〜150万円程度です。設置面数が増えたり、設置のために足場が必要になるとさらに費用が上がります。
②発電量は天候に左右される
太陽光発電は、天気や季節による日照量、日照時間などの変化に影響されやすく、地域によっては太陽光発電の設置が適さないところもあります。
屋根の方角や角度などでも発電量は変わってくるので、設計士とよく相談しましょう。
③夜は使えない
太陽光発電が作動発動しているのは、太陽の日照時間に限られるため夜間は使えません。
また、太陽光発電で作られた電気は基本的には貯めておくことができないので、蓄電池を組み合わせるのもおすすめです。
蓄電池があれば、昼間発電した電力を貯めておいて、夜間に使うことができ、コスト削減にもつながります。
④住宅にパネルの重さがかかる
太陽光パネルの重さは、1枚あたり15kg程度です。
5kwhを屋根に載せる場合、約20枚の太陽光パネルが必要となります。
この場合、架台込みで約400kg近くの負担が屋根にかかることになります。
しかし、太陽光パネルは横に敷きつめて設置するため、屋根にかかる重量は分散されます。
⑤メンテナンスが必要
太陽光発電の寿命はおおよそ20年です。
主に太陽光を集めるソーラーパネル、太陽光発電システムで発電された電気を家庭用や売電で使用できるよう変換するパワーコンディショナーなど、太陽光発電設備は経年劣化していきます。そのため、メンテナンスは4年に1回ほど定期点検が推奨されています。
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスとは）
ZEHは太陽光発電と同じくらい近年注目されています。
ZEHが注目される理由や、太陽光発電との関係性について詳しく解説していきます。
ZEHとは
ZEHは、「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語です。
家庭で使用するエネルギーと、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの効果を取り入れることによって、家庭で消費するエネルギー量を年間ゼロ以下にしていく仕組みです。
ZEHが注目される理由
ZEHが注目される理由には、2021年10月に政府が決めた「2023年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」という目標にあります。
日本は第一次エネルギーの約9割を輸入に頼るほど低エネルギー自給率であることが分かりました。この背景から、自然災害に対する国内エネルギー供給の強化としてZEH普及に向けた取り組みを始めました。
その結果、2020年度のハウスメーカーが新築する注文戸建住宅は、約56％がZEH住宅となり、現在も普及が広がっています。
ZEHの判断基準と太陽光の関係
ZEHの判断基準は以下の3つです。
太陽光発電との関係についても合わせて解説していきます。
- 1.外皮の高断熱化
- 2.高効率な省エネルギー設備
- 3.再生可能エネルギー
1.外皮の高断熱化
外皮とは、外側を包んでいる皮のことです。
住宅でいう外皮は、壁や窓、屋根など住宅の外側と内側を仕切る面のことで、外皮の断熱性能を高くする必要があります。
断熱性能が必要な基準の基準値であるのかは「強化外皮基準」で判断できます。
強化外皮基準は、地域でどれほどの断熱性能が必要か基準の数値が明確になっています。
2.高効率な省エネルギー設備
断熱性を高めて家の省エネ化を図ることに加え、冷暖房設備、給湯設備（エコキュート）、換気設備、LED照明設備など、住宅で使用する各設備に省エネタイプを選ぶことが必要になります。
省エネタイプを選択することで、家中のエネルギーの消費量を抑えることがZEHの実現につながります。
3.再生可能エネルギー
外皮の高断熱化・省エネルギー設備を導入することで住宅エネルギー消費量は抑えられますが、人が暮らす以上エネルギー消費量をゼロにすることはむずかしく、住宅のエネルギー消費量以上のエネルギーを生み出さなくてはなりません。
そのため、創エネルギー設備として太陽光発電などの再生可能エネルギー設備を導入することがZEHの判断基準となります。
太陽光発電付きの住宅を検討する際の注意点
太陽光発電付きの住宅を検討している際には、以下の2点に注意しましょう。
設置の費用を考える
太陽光発電付き住宅には省エネ設備・太陽光発電などの創エネ設備が必要になるため、設置するのに一般的な住宅よりもコストがかかります。
太陽光発電を設置するにはおおよそ150～300万円の設置費用がかかるので、予算を組む時に設置費用も忘れずに考えておきましょう。
補助金を考える
ZEH住宅には、国土交通省・環境省・経済産業省の連携によって実施されている補助金制度があります。
ZEH補助金は仕組みや手続きが少し複雑です。
また、住宅の省エネ性能のグレードによってそれぞれ補助額が異なり、補助金を申請すれば必ず補助を受けられるとは限りません。
補助金の公募は先着順なので、公募のスケジュール把握が重要になります。
ZEHビルダーに登録されているところや、ZEHプランナーがいる住宅会社など、ZEHに対応しているところを選ぶと良いでしょう。
太陽光付きの住宅を考えるなら住宅公園へ
物価高の影響で電気代が上がっている今、太陽光発電付き住宅を検討する人が増えています。
住宅公園は複数のモデルハウスが見学できるので、家づくりのイメージが湧くでしょう。また、スタッフがモデルハウスを案内してくれるほか、家づくりに関する質問や相談にも乗ってくれます。
週末にはさまざまなイベントを開催しているので、ぜひ一度、家族で住宅公園へ行ってみてください。
