これから家づくりをはじめる方のなかには、蓄電池のあるZEH住宅に興味を持つ方も多いのではないでしょうか。
蓄電池を備えた住宅は自給自足した電力を効率よく活用できるため、電気代の値上がりの影響を少なくできるほか、災害時にも強いなどのメリットがあります。
本記事では、家庭用蓄電池の仕組みやメリット・デメリット、導入方法を解説します。
これからの地球の未来をも見据えた環境にやさしい住宅についてしっかりと把握し、自分に合った家づくりを進めていきましょう。
家庭用蓄電池の基本
家庭用蓄電池とはなにか、仕組みなどの基礎をもとに活用する理由を解説します。
蓄電池とは
蓄電池とは、電気を蓄えられる機能を要する装置であり、二次電池とも言われます。
一般的なアルカリ電池などの使い捨てタイプの電池とは異なり、充電と放電を繰り返すことが可能です。
家庭用蓄電池のなかでは現在、リチウムイオン電池が主流です。
技術の進歩により、省スペースであっても多くの電気を蓄えられる蓄電池であり、スマートフォンやEV（電気自動車）のバッテリーにも使われています。
現在ではコストを下げて生産できるようになったため費用が抑えられ、住宅への設置を検討される方が増えています。
蓄電池の仕組み
太陽光発電でつくりだした電気を蓄電池に蓄えることで、自家発電した電気で効率よくエネルギーを使えます。
夜間や雨の日でも電力会社からの電気を使う必要がなくなったり、最小限の購入で消費分をまかなえたりするでしょう。
使うエネルギーを自動制御するシステムを「パワーコンディショナ」といい、蓄電池とセットとして考えます。
これを蓄電システムと呼び、蓄電池を採用する住宅での一般的な導入方法です。
一方、蓄電池は電力会社から購入した電力も蓄えることが可能です。
エコキュートなどを設置している住宅では、オール電化向けの深夜電力が安くなるプランに加入できます。
したがって、夜の間に蓄電池に電力を蓄えておけば、電気の高い昼間でも安く電気を使えるという仕組みです。
蓄電池を活用する理由
蓄電池を活用する理由としては、値上がりを続ける電気代の高騰のほかにも、卒FIT対策があります。
太陽光発電システムでつくられたエネルギーの余剰分は、固定価格で10年間は電力会社に買い取ってもらえます。
しかし、売電価格は年々値下がっています。
資源エネルギー庁によると、2022年での10 kW未満における住宅用電力の売電価格は、17kWh／kWhでした。
2024年度には16kWh／kWhとなり、2025年度には15kWh／kWhになることが決定しています。
2024年度に太陽光発電システムを設置して売電をはじめても、導入当初はよいでしょう。
FIT制度で定められている期間が終了した「卒FIT」の状態では、高く売電できなくなってしまいます。
これは、そもそも太陽光発電システムの導入費用が安くなっていることや、再エネ賦課金の負担が増え、買取り費用の負担率が増えているのも原因のひとつです。
したがって、卒FIT対策として蓄電池を設置し、自家発電したエネルギーを自家消費する活用方法にシフトする方が増えていると言えます。
ここからは、メリットからみる蓄電池の活用について考えてみましょう。
太陽光＋蓄電池を活用するメリット
太陽光発電と蓄電池をセットで活用するメリットとデメリット、お得に設置するための補助金について解説します。
蓄電池のメリット
住宅に蓄電池を設置するメリットは次の3つです。
・電気料金が安くなる
・太陽光発電の効率がアップする
・災害対策になる
燃料価格の高騰により年々電気代が上がっていることから、少しでも電気代を節約するため、効率的に電気を使えるのが蓄電池です。
料金の安い夜間電力を蓄えて昼間に使用することで、トータルの電気代を抑えることが可能です。
太陽光発電システムと連動させることで、日中に発電してつくられたエネルギーを夜間に使えるなど、効率よく電気を使用できます。
暴風雨や地震などでの停電時に、蓄えた電力を使えるメリットもあります。
また、太陽光発電システムがあればライフラインが遮断されたケースでも、設備が故障していなければ料理ができるなど、自然災害で被るストレスを少なくして生活できるでしょう。
蓄電池のデメリット
住宅に蓄電池を設置するデメリットは次の3つです。
・価格が高い
・充電回数は無限ではない
・置き場所の工夫が必要である
蓄電池の設置には初期費用がかかりますが、決して安いとは言いきれません。
工事費込みで、1kWhあたり12～16万円ほどの費用が掛かります。
たとえば、4人家族に適した11kWh相当の蓄電池を購入・設置すると、約140万円の費用が必要になるでしょう。
電気を蓄える回数が多いほど性能が落ちていくため、15～30年ほどの寿命があることも考慮しなければなりません。
購入時にはメーカー保証も合わせて確認しておくと安心です。
蓄電池は設置する場所を選ぶことがあります。
屋外タイプの蓄電池は室外機2つ分ほどの大きさで、重量100㎏以上ある場合も多いです。
したがって、設置には場所と土台の確保が必要です。
補助金の活用のすすめ
高額な初期費用が必要な蓄電池は、補助金を活用してお得に設置するのがおすすめです。
2024年度で戸建て新築時に国から支給される補助金制度と補助金額は次の通りです。
・国土交通省「子育てエコホーム支援事業」：64,000円／戸
・一般社団法人 環境共創イニシアチブ「令和5年度補正 家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業」：容量などによって異なる（上限60万円）
蓄電池単体の補助金ではなく、戸建ての新築ZEHを建てた場合に活用できる、経済産業省および環境省がおこなう「戸建ZEH」では、1kWhあたり2万円の補助金がある制度もあります。
補助金ごとに要件や対象者などが異なるため、各ホームページを確認してみましょう。
国の補助金は併用できないことと、予算に達し次第募集が終了する点に注意が必要です。
国だけではなく各自治体の補助金も活用できるケースがあります。
公式ホームページなどを確認し、使える補助金がないか確認してみましょう。
蓄電池を導入するには？
蓄電池を設置する際のステップや、具体的にどのような工事が必要になるのかを解説します。
導入ステップ
蓄電池を導入するためには、業者との現地調査からステップを踏む必要があります。
どれくらいの容量を設置するのか、また最適な設置場所の確認などを打合せで決めましょう。
なお、新築住宅で設置する場合は、住宅会社がおこなうケースが多いため、設計時に相談しましょう。
設置のための工事
住宅に蓄電池を設置するために必要な工事は次の通りです。
①基礎工事
②設置工事
③配線工事
重量のある蓄電池は転倒が原因となる故障や火災が起きないよう、コンクリートなどで頑丈な基礎をつくってから固定します。
そのあと、太陽光発電システムに連動させるための配線工事をおこないます。
設置場所によっては外壁に穴を開ける作業が必要になることもあるため、現地調査や打合せの段階で確認しておきましょう。
後付けする場合、壁内に不燃材が使用されていると工事ができないケースがあります。
消防法により取扱者が決まっているため、あらかじめ把握しておくと安心です。
最後に試運転をおこない、正常に作動するか確認します。
この際、メンテナンス方法や最適な活用方法についても相談するとよいでしょう。
蓄電池を設置した家づくりなら住宅公園へ
まとめ
家庭用蓄電池は住宅で使う電気を蓄えることができます。
自動制御するパワーコンディショナーを備えた蓄電池であれば、太陽光発電でつくりだした電気や夜間電力など、電気代が安い時間に購入した電気を効率よく活用することができます。
卒FIT対策や高騰を続ける電気代の負担を軽くするばかりか、停電時のライフラインを確保するひとつの手段としても設置するメリットがあります。
一方、初期費用が高額になることや寿命があることなど、費用面でのデメリットがあります。
国や自治体の補助金を活用し、かしこく設置することをおすすめします。
なお、補助金は年によって活用できる制度が変わることや、募集が早期終了することもあります。
補助金制度の各ホームページで確認しながら計画的に進めていきましょう。
ご相談は住宅公園へ
家庭用蓄電池の設置で迷った際には、住宅公園でのご相談がおすすめです。
どのような蓄電池が自分に合っているか、理想の暮らしに合わせて一つひとつの家庭に最適なアドバイスができるからです。
家づくりに関するお悩みや疑問点は、住宅のプロが在籍する住宅公園まで、お気軽にご来場ください。
