ZEH住宅とは、エネルギー消費量を抑えることで家計にも環境にも優しい住宅です。
しかし、実際にどのような機能がある家なのか、仕組みについて疑問に思う方もいることでしょう。
本記事では、ZEH住宅の特徴やメリット・デメリット、補助金についてまとめています。
2030年までに新築住宅における省エネ性能をZEH基準にする目標があるなど、国が力を入れて政策をおこなっています。
長期的な目で見てどのような住宅に住むべきかの判断材料としてご活用ください。
ZEH住宅とは
ZEH住宅とはどのような家なのかを詳しく解説します。
ZEHの意味
ZEH（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語です。
電気として変換される前の、自然のなかで生まれる石油や天然ガスなどの「一次エネルギー」の年間消費量が、おおよそゼロになることを意味します。
そして、これらが叶う住宅を「ZEH住宅」といいます。
地球規模での平均気温上昇を抑えるため、温室効果ガスの排出量の実質ゼロを目標にした「カーボンニュートラル」の達成に向け、日本では新築住宅におけるZEH水準を高めることを目標としています。
ZEH住宅の特徴
ZEH住宅では、自然の資源である太陽光から発電することで、環境に配慮しながら生活に必要なエネルギーの自給自足を実現します。
さらに、消費されるエネルギーの量よりも太陽光などの再生可能エネルギーの発電量が多い、または同等量であることが前提です。
しかし、ZEH住宅の特徴でもある「使うエネルギー≦創るエネルギー」を叶えるためには、断熱・創エネ・省エネの3つの要素のバランスが重要です。
断熱
住宅の断熱性能が上がると、外気の影響を受けにくい家になります。
室温が安定することにより冷暖房効率がよくなるため、エネルギーを節約できます。
住宅の断熱性能を上げるためには、窓、外壁、屋根などに効果の高い断熱材を使用するほか、高い技術の断熱工法も必要です。
創エネ
創エネとは、創られたエネルギーのことです。
ZEH住宅では太陽光発電により創られるエネルギーで、住宅設備や家電に電気を供給します。
これにより、住むごとに消費されるエネルギーを自給自足することが可能です。
省エネ
省エネとは、効率よくエネルギーを使うことを意味し、ランニングコストを下げます。
先述した住宅の断熱性能を高めるほか、エネルギー消費率の抑えられた給湯器や家電などを取り入れることでさらに省エネが叶う住宅になります。
ZEH住宅のメリット・デメリット
ZEH住宅を建てることで得られるメリット・デメリットについて解説します。
メリット①
住宅性能が高いと室内の温度が一定に保たれやすく、冷暖房効率がよい家になります。
使うエネルギーを抑えても快適な暮らしが望めるため、光熱費の削減に繋がります。
また、電気代が高騰しても家計の負担に響きにくいメリットもあるでしょう。
日中、在宅していない時間帯に発電したエネルギーを電力会社に売電し、収益を得ることも可能です。
メリット②
太陽光発電とセットで蓄電池を設置すると、余った電力を蓄えておけます。
水害や地震などの自然災害で起こる停電時には蓄電池から電気が供給されるため、万が一のときでも安心です。
未曽有の災害にも備えられる家になるでしょう。
メリット③
断熱効果の高いZEH住宅は室内温度の差が少ないため、健康的に暮らせる家と言えます。
冬場になるとバスルームと脱衣室の温度差などにより、高齢者のヒートショックの発生率が高くなります。
これは、断熱性能の低い住宅であることから空間によって寒暖差が激しくなり、この間を移動することで血流の流れが急速に変化します。
その結果、ヒートショックを起こし、脳梗塞や心筋梗塞を発症するリスクが増えます。
一方、ZEH住宅なら室内がまんべんなく暖められるため、ヒートショックの発生率が抑えられて住む方の健康も守られるでしょう。
メリット④
将来的に住宅を手放す場合、ZEH住宅なら高く売却できる可能性があります。
一般社団法人である住宅性能評価・表示協会が運用している「BELS（べルス）」では、住宅の省エネ評価を数値化しています。
これによりZEH住宅の資産価値が明確化し、買い手に魅力的なポイントとしてアピールできるでしょう。
デメリット①
太陽光発電による発電量は天候によって左右されるため、一定ではありません。
晴天が続くと発電量は増えます。
また、日照時間の長い春や秋なども晴天時には発電量が期待できます。
しかし、曇りや雨が続く梅雨時期や冬場などは発電量が減少するでしょう。
デメリット②
高性能な住宅は通常よりもグレードの高い住宅設備が必要になるため、初期投資が高くなります。
また設備が増えることで点検費用やメンテナンス費用の負担も増えるでしょう。
しかし、ランニングコストが抑えられることや売電による収入により、10年程度で初期投資分を回収できると考えられています。
ZEH住宅の補助
ZEH住宅は通常の住宅よりも初期費用がかかる一方で、政府による補助金の活用ができるため出費を抑えることができます。
補助金の種類
経済産業省、国土交通省、環境省の3つの機関が連携して、住宅の省エネ化や排出されるＣＯ2の削減に取り組んでいます。
戸建て住宅において受け取れる補助金は、住宅の仕様や要件によって異なります。
「ZEH」住宅への補助金制度
家の外と内を隔てる壁や屋根などの断熱性能の向上と、エネルギー効率のよい住宅設備を備えることで、一次エネルギーの消費量ゼロを目的とした「ZEH」住宅への補助金制度があります。
一次エネルギー消費量を省エネ基準より20％以上削減することが主な要件です。
「ZEH」住宅への補助金額は対象となる住宅の違いから、以下の2パターンにわかれます。
・国土交通省の「地域型住宅グリーン化事業」：上限140万円（中小工務店による木造住宅）／1戸
・環境省の「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業」：定額55万円（注文・建売住宅）／1戸
地域型住宅グリーン化事業については、地域で生産される建材や伝統技術を活用した場合や、バリアフリー対応にすることで上限30万円が加算されます。
戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業については、蓄電システムを設置した際や低炭素化を助ける素材を使用した場合に補助金額が加算されます。
「次世代ZEH+」住宅への補助金制度
ZEHよりも省エネ率が高く、再生可能エネルギーの自家消費を拡大した住宅へは経済産業省が実施する「次世代ZEH+」補助金が活用できます。
主な要件は次のとおりです。
・一次エネルギー消費量を省エネ基準より25％以上削減
・断熱性能等級5以上の外皮性能、HEMSの搭載または電気自動車への充電設備の設置のうち2つ以上を実施
・V2H設備、蓄電システム、燃料電池、太陽熱利用温水システム、または太陽光発電システム10kW以上のうちいずれかを導入
上記3項目をすべて満たした場合に申請可能です。
補助額は、定額100万円／1戸に加え、導入した設備にかかる費用の一部が支援されます。
「次世代HEMS」住宅への補助金制度
次世代ZEH+にAI・IoT技術などを活用して電気の使用料を把握するほか、家電とスマートフォンを繋いで操作性を高めるシステムを導入した住宅に活用できる補助金として、経済産業省が実施する「次世代HEMS」があります。
これまでよりも多くのエネルギーを管理できるほか、使ったエネルギーを「見える化」することで節約の意識が高まる効果もあります。
次世代ZEH＋の要件を満たすことで、定額112万円／1戸の補助金が受け取れるほか、蓄電システムなどの設備の導入につき加算されていく仕組みです。
補助金の申請方法
ZEH住宅を建てて補助金を申請するためには、交付申請書や一次エネルギー消費量計算書など、複数の書類を揃えてインターネット上で申請する必要があります。
しかし、家を建てる住宅メーカーが「ZEHビルダー」であれば、煩わしい作業を依頼できるため安心です。
まとめ
ZEH住宅なら、生活の質が上がり地球環境も守れます。
太陽光発電を用いて自家発電するため、ランニングコストが抑えられ家計にも優しい家となるでしょう。
高性能な設備には導入コストがネックですが、国が推進している政策のため補助金制度が用意されています。
賢く活用して、住んだあとの生活を豊かにしましょう。
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